研修を実施したとしても、実務に活かすことができなければ、

わざわざ時間をかけて研修した意味がありません。

受講者が、研修内容をスムーズに受け入れることができるかどうかは、

研修会社の手腕にかかっています。

 

では研修会社を探すときに、どのようなポイントを押さえるべきなのでしょうか。

今回は、研修会社を選ぶときに考えるべきポイントをご紹介します。

 

 

企業研修には、コンサルティングのプロセスが必要

 

当社(シナプス)は、コンサルティング会社としてスタートしました。

しかし現在では、人材育成事業にも注力しています。

それはコンサルティングのプロセスを活かした人材育成事業が可能だからです。

 

そもそも研修プログラムの設計は、実務に応用できるかどうかが重要です。

そのため研修会社はクライアントの事業特性を把握し、

その事業特性について適切なプログラムを企画・提案することが求められます。

この一連のプロセスは、まさにコンサルティングのプロセスだと言えるでしょう。

 

また、研修を担当する講師には、事業課題を解決に導くような、

示唆のある指導を行えるかどうかが問われます。

このとき講師が行うべきことは、ただ単に受講者の疑問に対して

回答を示すのではなく、受講生自身に回答を考えさせる、

いわばナビゲートするような指導です。

 

受講生は講師の問いかけを通じ、

課題解決のために必要な気づきを得ることができます。

 

そのため、講師は知っている知識のみを教えたり、

どの会社でも使えるような「定番プログラム」を

提案したりするだけでは不十分です。

 

講師が受講者に気づきを与えられるよう、

実務に即した経験が必要であることを考えれば、

一般的に「講師業」と呼ばれる人が研修を行うことはリスクが伴います。

講師業を謳う人のなかには実務経験の乏しい人もいるため、

どうしても説得力に欠けてしまう可能性があります。

 

当社では豊富な実務経験をもとに、それぞれのクライアントに合わせた

オーダーメイド型のプログラム提案を行っています。

よって、実践的で中身の濃い研修が可能です。

 

研修の場で、現場では使えないような知識を教えても意味がありません。

現場の実践で役立つ知識を教えるためには、クライアントの事業特性から

ブレイクダウンしたプログラム提案を行っています。

 

 

無理難題を言うことで、研修会社の真価がわかる

 

研修会社を選ぶときに試していただきたいのが、

徹底して無理難題を伝えることです。

研修会社には事業課題の解決を導くコンサルティングをどれだけ行えるか?

それに基づいたプログラムの的確なカスタマイズができるか?

が問われています。

 

要望をきちんと伝えなければ、

お仕着せの研修プログラムを押し付けられてしまうリスクもあります。

 

あるクライアントが、研修会社に研修プログラムの提案を求めたところ、

他業種の他者でも使えるような汎用的プログラムを提案されていました。

このように研修会社によっては、クライアントごとに研修プログラムを

カスタマイズしないケースも多いようです。

 

これでは実践的人材育成はできませんよね。

 

また無理難題を伝えることで、

研修会社の実力が発揮されるメリットがあります。

つまり、要望に対して、知見を活かした良い提案を行える会社なのか、

を知ることが可能です。

 

 

不動産業を行うクライアントからの要望に応えた事例


当社が、あるクライアントからの要望に応えた事例をご紹介します。

研修方法のひとつである「チーム学習法」では、現実の問題に対応し、

その解決策を立案・実施していくことがあります。

その過程では、実際の行動と振り返りを通じて、

学習に関わる人々の「学習する力」を高めることができるのです。

 

当社では、この学習法を

「アクションラーニング(ワークショップ)」と呼んでいます。

昨今、このアクションラーニングを希望される会社が増えています。

 

たとえば、不動産業を行うクライアントA社は、

マーケティング研修を実施するにあたり、

アクションラーニングとして自社のような

「大手不動産会社の実務に、限りなく近い演習を行いたい」

と希望していました。

 

しかも、その研修を1日間完結で実施したい、との要望も追加されました。

 

 

最初にA社は5社の研修会社に声をかけたそうです。

しかし、A社の要望を聞いたあと、そのうちの3社は提案を断念しています。

なぜなら、このようなケースでは、「プログラムの組み立て」と

「どのような講師を派遣するか」という点で、

難易度が一気に上がるからです。

 

しかも、研修時間に制約があるため、

レクチャーするパートを削らなくてはいけません。

よって、お仕着せのプログラムを使用している会社の場合、

教えるパートがもとから決まっているため、

このような柔軟な対応、カスタマイズが難しくなります。

 

最終的に、A社の要望を叶えられるのは当社だけでした。

当社ではプログラムを組み立てるとき、

不動産ビジネスのマネージャーとして身につけるべきスキルを、

すべて判定しています。

 

そのため、不要な知識を削り落とし、

重要なポイントに絞ったレクチャーを設計することが可能です。

 

 

今回のケースでは、

A社が実際に運営している、ホテルの戦略提言をする」

という演習プログラムをご提案しました。

 

このプログラム構成では、

マーケティングの理論体系を組み立てなおし、

不動産ビジネスのマネジメントに必要な部分のみを体系化しています。

 

さらに捻出した研修時間を自社課題に当てることで、

受講者にホテルビジネス戦略の組み立てを、実際に体験してもらいます。

 

このように、クライアントごとにカスタマイズされたプログラム設計は、

事業コンサルティングをこなせる会社でなければ不可能です。

研修会社には無理難題をぶつけてください。

 

もちろん、すべての要望を完全にクリアできる提案ができるとは限りません。

しかし、真に実力のある研修会社なら、豊富な経験と提案力を駆使して、

少しでも要望をかなえるプログラムを提案してくるはずです。

 

本当に自社にマッチした研修プログラムを提案できる研修会社を

見極めるためにも、研修会社には厳しい要望を出してほしいのです。


株式会社シナプス 代表取締役 家弓正彦 




 

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